サブプライムローン問題：病状と予後

サブプライムローンをめぐる危機は2008年から2009年にかけても続く見通しです。2008年は新規ローンの契約額が20～40%減少し、1兆4,000億ドル～1兆9,000億ドル（約141兆円～約192兆円）程度まで落ち込むとみられます。2009年もあらゆるセクターで新規ローン契約の伸び悩みが続き、サブプライムローンの新規契約額が2,000億ドルを上回る水準まで回復するのは2011年になるでしょう。

過去9ヶ月間に金融市場全体を襲った混乱の波及のスピード、深刻度とその規模は、多くの市場参加者にとって予想外のものでした。米国のサブプライムローン問題に端を発した危機は、全世界的な信用収縮に発展していきました。

セレントの最新レポート｢サブプライムローン問題：病状と予後｣は、サブプライムローンのオリジネーションがスタートした1996年から市場が崩壊した2007年6月末までの経緯を追っています。セレントの推計では、サブプライムローンの借り手は米国のローンオリジネーション市場全体の25～33%を占めており、その需要は今後も続くとみられます。本レポートはこれまでの経緯とその原因を究明し、2008年以降のサブプライムローン市場の見通しを示しています。レポートの主要テーマは以下の通りです。

サブプライムローンの借り手は誰か
2005～2007年のサブプライムローン市場の徹底分析
サブプライムローン市場の見通し
政府による市場介入
結論

今後、テクノロジーの利用拡大、より大規模なデータ分析、より厳格な与信基準への回帰といった動きがみられるでしょう。どのような危機であっても、危機勃発時には事態からの脱出を急ごうとするものですが、今回のケースでは間接融資（個人向け融資以外）からの撤退が起こりました。企業向け融資、コルレス先への融資、サードパーティのモーゲージを扱うブローカーも取引が大幅に落ち込むとみられます。しかし、2009年後半か2010年には、大手プレイヤーが間接融資市場からの撤退を見直し、今回の教訓を踏まえて再びサブプライムローンを拡大するでしょう。但し、貸し手側は、今回のサブプライムローンで犯した大失敗を繰り返すことがないよう慎重な姿勢で臨むでしょう。

｢プライムローンかサブプライムローンかにかかわらず、貸し手にとっては3つの重要な要因が問題となります。サブプライムローンでは、新規契約よりも借り換えがより大きな牽引役となっていました。米消費者の全体的な負債水準は限界点に達しており、住宅市場全体の低迷する今、持ち家をＡＴＭとして使う余地（つまり、持ち家を担保に融資を受ける余地）はありません｣と、セレント銀行プラクティスのシニアアナリストでレポート執筆者であるウォルター・オヘアーは述べています。

本レポートは19図と11表を含む全50ページで構成されています。