決済サービスハブ：銀行の視点

決済サービスハブ（PSH）を手掛ける主要ベンダー9社のデータによると、現在進められているPSH関連プロジェクトの40%以上は、預かり資産残高が1億ドル超の大手金融機関によるもので、うち56%近くは欧州西部および北部の金融機関に集中しています。しかし、規模や地域に関係なく、様々な銀行がPSHのコンセプトを決済業務にいかに導入すべきか検討を始めています。

セレントの最新レポート「決済サービスハブ：銀行の視点」は市場におけるPSHの普及状況を調査し、そのドライバーは何か、また、PSHプロジェクトに着手するにあたって銀行が決定すべき時候は何かを検証しています。

出典：主なPSHベンダーのデータに基づきセレントが作成

「銀行がPSHプロジェクトを開始するにあたって、なぜそれが必要なのか、銀行の視点からの真の根拠を見極めることが重要です。その理由として考えられるのは『逼迫したプラットフォーム』あるいは関連プログラムの肥大化といった基本的な問題です。また、PSHの導入効果としてはコスト削減、収益の維持・拡大、リスクおよび流動性の管理強化、敏捷性の向上などが期待されています」と、セレント銀行グループのシニアアナリストでレポートを執筆したジルビナ・バレイシスは述べています。

本レポートは、決済サービスハブに関する一連のレポートの第3弾で最後となるもので、銀行の視点から書かれたものです。レポートではまず、銀行がPSH プロジェクトを立ち上げるに至った理由（「なぜ」）を明らかにし、次に、銀行がPSH戦略を策定するにあたって決定すべき事項を挙げ、プロジェクトの成功につながるヒント（「どのように」）を示しています。最後に、市場全体におけるPSHの普及状況を分析し、PSHのコンセプトを利用して決済業務のさらなる改善を進めた銀行の事例（「誰が」）を紹介しています。

このレポートは7図と3表を含む40ページでで構成されています。