保険における個人データとスマートテクノロジーの活用：段差にご注意

ソーシャルネットワーク上に掲載された個人データの利用について、保険会社と消費者の考え方には違いが見られます。

今や保険会社がアクセスできる情報の量は手に余るほどで、消費者のデータをどのような方法で取得し、どこに情報源を求めるかを慎重に精査する必要があります。

適切な情報を迅速に得られること、また直観的なツール/インターフェースを顧客が最も求めていることだと保険会社は十分理解しています。一方、ソーシャルネット上に掲載されている個人情報の利用については、保険会社と消費者の考え方に違いが見られます。消費者の半数以上は、自身の承認なしに保険会社がこうしたデータを利用することは認められないと考えているのに対し、そのように考える保険会社は全体の20%以下にとどまっています。

こうしたデータの利用を可能にするテクノロジーに既に投資している保険会社はごく少数に限られており、今のところマシンラーニングがその牽引役となっています。一方、現在スマートテクノロジーへの投資計画を策定している、あるいはその採算性を検討している保険会社の割合は高く、最も関心を集めているのは人工知能です。

「保険会社は、現在利用可能なデータと、これらのデータを価値のある情報に変えるためのテクノロジーという観点から、既存のビジネスモデルを見直していく必要があります」

「外部のデータソースとそれらを利用可能にするテクノロジーの重要性は高まっており、保険会社はこうした変化を最大限に活用できる体制を整えるべきでしょう」と保険プラクティスのシニア・アナリスト、ニコラス・ミシェロッドは指摘しています。